心理学科

取得資格

2022年度 臨床心理士 合格率

87.5%

(全国合格率64.8%)

2023年度 公認心理師 合格率

100%

(全国合格率73.8%)

領域の科目の組み合わせによって取得できる資格は多彩

3つの履修プログラムと関連する めざせる資格群

ビジネス
社会心理領域
子ども・
健康心理領域
臨床心理領域  
認定心理士(日本心理学会認定)
  社会調査士(社会調査協会認定)
    人間工学準専門家資格(一般社団法人 日本人間工学会)
    児童心理司(任用資格)
    児童指導員(任用資格)
    社会福祉主事(任用資格)
    睡眠改善インストラクター
    放課後児童支援員認定資格研修
    公認心理師国家試験受験資格
    臨床心理士
  准学校心理士

●心理学科で取得できる資格  
■所定の授業科目を修得することで受験資格が取得できる資格  
★取得をサポートする資格、検定、講習

授業を通して取得できる資格

本学科で取得できる主な資格には、所定の単位をそろえて卒業時に申請するものや、所定の単位の取得で受験資格が与えられるものがあります。

所定の授業科目を修得することで
受験資格が取得できる資格

公認心理師国家試験受験資格

病院やクリニック、学校、教育相談所、民間企業、福祉施設、児童相談所、家庭裁判所などで、心理学に関する専門的知識や技術をもって、心の問題を抱える人に対して相談や助言、指導その他の援助などを行います。

※公認心理師は、大学院修了後に受験資格が与えられます。本学には専門職大学院実践臨床心理学専攻があり、
学部卒業後に進学し、所定の単位を修得して修了することで、公認心理師と臨床心理士の受験資格を得ることができます。

広島国際大学大学院専門職大学院はこちら
http://www.hirokoku-u.ac.jp/pcp/

睡眠改善インストラクター

心と体の健康、脳機能に密接に関係する睡眠に悩む方々に対して、睡眠に関する適正な知識と技術を用いて、睡眠改善支援を行います。日本睡眠改善協議会認定資格により認定される資格です。 現在、類似の資格は極めて少なく、ヘルスケアや寝具メーカーのみならず、美容や食品関係、ドラッグストア、インテリア・住環境関係やホテル・旅行業界からも注目されている資格で、この資格を活かして上記、関係企業や施設・病院に就職している卒業生も多くいます。

詳細は日本睡眠改善協議会のホームページをご覧下さい。
http://www.jobs.gr.jp/

所定の授業科目を修得することで
取得することができる資格

認定心理士

心理学の専門家として職務を遂行するのに必要最小限の知識・技能を持つ人に与えられる資格です。 この資格は、公益社団法人日本心理学会が認定する資格で、心理学関係の資格の中では「基礎資格」という位置づけに当たります。心理学に関連した職業に就いている人には、認定心理士資格を持つ人が多く存在します。

詳細は日本心理学会のホームページをご覧下さい。
https://psych.or.jp/qualification/

社会調査士

基本的な調査方法や分析手法の妥当性、またその問題点を指摘することができると認定された人に対して与えられる資格です。 本学科では、多くの学生が調査を用いて卒業研究を実施します。また、卒業後に就職する様々な職場(一般企業、病院等の施設など)で、利用者などの興味や関心などを把握するために心理学の知識を活かして調査を実施することもあります。

詳細は社会調査協会のホームページをご覧下さい。
http://jasr.or.jp/for_students/what_sr/

児童心理司(任用資格)

児童相談所などで子どもや保護者などの心理診断を行う職員に必要とされる専門知識を認定する資格です。児童心理司は、児童福祉司や精神科医といったほかの専門家と連携をとりながら、子どもの心身の状態に合わせて援助の内容を決めていく役割を担います。

社会福祉主事(任用資格)

社会福祉主事任用資格は、本来は各地方自治体の福祉事務所などで働く公務員(ケースワーカー)になるために必要な資格。そのほかの福祉施設での採用条件になることも多い。

児童指導員(任用資格)

子どもと直接関わりをもち、成長や自立を支援する職種です。
児童発達支援センターや放課後等デイサービス事業所では、障害のある子どもの支援を行います。
また、児童養護施設では入所する子どもの健やかな成長を視野に入れ、生活のさまざまな場面での支援・指導にあたります。

国家資格「公認心理師」の
カリキュラム対応について

公認心理師とは

2015年9月、国会において心理的支援のための国家資格として「公認心理師法」が成立し、2017年9月15日に法施行されました。
本学科および本学大学院心理科学研究科実践臨床心理学専攻(専門職学位課程)では、公認心理師の受験資格が取得できるよう以下のとおり対応いたします。

(1)目的

近年、経済・産業構造が変化する中で、仕事や職業生活に関する強い不安、悩み、ストレスを感じている労働者の割合が増加しています。また、高齢化が進む中、認知症や緩和ケアをはじめ医療機関には心理の力が求められています。このような状況を鑑み、心理学に関する専門的知識及び技術をもって、適正に業務を行い、国民の心の健康の保持増進に寄与することを目的として、心理専門職が国家資格化され「公認心理師」が誕生しました。

(2)受験資格

公認心理師の受験資格を得るためには、基本的に大学において必要な科目を修め、かつ大学院において必要な科目を修めてその課程を修了する必要があります。

公認心理師法施行後の主な公認心理師養成ルート

※2018年度以降、本学心理科学研究科実践臨床心理学専攻に入学する方は、大学(学部)で公認心理師に必要な科目を修めていない場合、大学院のみで履修しても受験資格はありません。規則上、科目等履修等の卒業後の履修は該当外となります。

本学の対応

(1)本学科および大学院心理科学研究科実践臨床心理学専攻の教育課程は「公認心理師」の受験資格が得られるよう対応(公認心理師受験資格を得るために必要な科目を配置)します。

(2)大学院心理科学研究科実践臨床心理学専攻については、「公認心理師」の養成に加え、これまでどおり「臨床心理士」の養成も行います。

受験資格の特例への対応

本学の在学生、卒業生、修了生で、この受験資格の特例措置の適用を希望される方は、以下により、ご自身が資格要件を満たしているかご確認ください。

国家資格「公認心理師」の受験資格(特例措置)への対応について

修了証明書・科目履修証明書の発行手続き

公認心理師試験 修了証明書・科目履修証明書の発行手続きについて

参考

厚生労働省のHPに公認心理師法に関する概要や法令等が掲載されています。

厚生労働省 公認心理師HP

ページのトップへ戻る